青年期自閉症者の「不適応行動」とコミュニケーション能力に関する分析
‐養護学校の卒業生の実態把握に関するアンケート結果から‐
堺市立百舌鳥養護学校
金井孝明
１９９７年１１月２２日
大阪府内の一養護学校の中学部卒業生(年齢範囲18歳～54歳)について、アンケートによるフォローアップ調査を行った。回答者数は254名で、そのうち「自閉症」群の「不適応行動」とコミュニケーション能力との関連について、「精神遅滞」群および「ダウン症」群と比較し、検討を行った。その結果、「自閉症」群では思春期後半から青年期にかけて４人にひとりの割合で何らかの「不適応行動」が見られる傾向にあった。さらに、「精神遅滞」群および「ダウン症」群ではことばや身振りなど何らかの方法での意図の表出や伝達の能力を有するならば「不適応行動」の見られる割合が少なくなっていたのに対して、「自閉症」群では高くなっている場合のあることが示唆された。また、ことばないし身振りなどのコミュニケーション能力を有している場合、「不適応行動」のうち減弱が予測できるものがあることが示唆された。
キー・ワード：アンケート調査 自閉症 コミュニケーション能力 不適応行動
Ⅰ. はじめに
自閉症に関する研究は1943年のL.Kannerによる「情緒的接触の自閉的障害(Autistic disturbances of affective contact)」の発表以来の歴史しか持っていない。青年期の自閉症に関してもいくつかの症例研究や追跡研究に限られている。これらの初期の予後研究においては、自閉症を有する者の60％～70％については一般的に予後は良好ではない(Kanner et al.,1972;Lotter,1974;Gillberg & Steffenburg,1987)とされ、社会生活に適応したり、仕事や学業で満足のいく働きができているのは全体の10％～15％にすぎない(Adams & Sheslow,1983)とされた。しかし、国や地域による社会制度面での政策のちがいや、特に教育や福祉に関連した分野の施策の充実により、最近の予後像にも変化が見られてきている。わが国において、1990年代に入って小林らによって九州と山口地区における自閉症者の予後調査が行われている(Kobayashi et al.,1992)。それによると、調査対象とした自閉症者は年齢範囲18歳～33歳の201名であり、６歳時点での発達の状況がIQ70以上が24％を占め、中軽度者が50％以上であった。調査結果によると、彼らのうち27％強が就職や進学などで社会的な自立の可能性を示していた。また、全体の78％ほどがことばでの理解が可能であり、かつ全体の54％ほどは社会生活への適応を見せていた。
自閉症の70％～80％は精神遅滞を合併しているとされる(Rutter & Schopler,1987)。一方、精神遅滞の重症度が重くなるほど自閉傾向をともなうことも多くなり、重度の精神遅滞では42％、最重度の場合は86％の割合で自閉傾向が見られるとする報告もある。自閉傾向をともない精神遅滞の重症度も重度であるタイプの障害については、自閉症が一次的な障害で二次的に知能の発達が損なわれたものか、精神遅滞が一次的な障害で二次的な結果として自閉傾向を持つようになったのかは今日では分けて考えていない。そうではなくて、脳障害の広がりの程度によって精神遅滞の合併の程度が異なると考えられている(小林,1995)。
このような自閉症に関して思春期以降の問題としてはさまざまな「不適応行動」があげられる。それらの「不適応行動」は、体格が大きくなり体力が増すにともない強度や危険性が異常に増加する。たとえば、攻撃行動に関して幼児にたたかれてけがをすることもあるが、同じしぐさであっても青年にたたかれるとそれは忘れがたく記憶に残るものとなることがある。
自閉症児を含めた発達障害児のさまざまな「不適応行動」に関しては、それらの機能を分析することによって機能的に等価な反応クラスを形成させることにより、当該「不適応行動」を望ましい方向へ変化させる取り組みが行われている(Carr,1988)。その際に形成される機能的に等価な反応クラスにコミュニケーション機能を基盤に持たせた取り組みが報告されている。つまり、「不適応行動」そのものはまったく操作されないにもかかわらず、コミュニケーション反応が増加するにつれて当該「不適応行動」の減少が見られることになる(「反応般化」)。適切なコミュニケーション行動が選択され、それが機能的に用いられたならば、健常児でも発達障害児でも「不適応行動」は減少していくことがこれまでに観察されている。
平澤ら(1995)は「不適応行動」と機能的に等価な援助要求行動としてのカードの使用(カードを指さす、カードを持って示す)と「おしえて」の音声言語の使用によって困難課題からの逃避行動が低減したことを報告している。このように、選択されるコミュニケーション行動のモードはカードや身振りなどの視覚的なものや、ことばなど音声による聴覚的なものが考えられる。そして、このような適切なモードをはじめコミュニケーションの指導やその方法については、加齢とともに「より広範囲の人に複雑な考えを伝えることができる自由自在な言語システムの促進」から「どんな方法であろうと親しい人々にできるだけ速く、正確に伝達をすることができるようにする援助」へと移行していく(Lord & O'Neill,1983;清水,1993)。
今回、特定の一養護学校の卒業生を対象に卒業後の生活について現状のアンケート調査を行い、そこから青年期自閉症者の「不適応行動」の状況とコミュニケーション能力の関連について検討を行った。対照群として同じ養護学校の卒業生のうち「精神遅滞」群と「ダウン症」群を取り上げ、比較検討を行った。さらに、そこから示唆される特徴に基づいて青年期以前に、特に学齢期で求められる指導について検討を行った。
Ⅱ. 方法
１. 対象者
大阪府内Ｍ養護学校卒業生を対象に現在の生活状況についてアンケートによる実態調査を行った。なお、Ｍ養護学校は小学部および中学部からなる養護学校であり、したがって中学部卒業生のうち進学者は他の養護学校高等部へ進学することになる。対象者を特定の養護学校１校の卒業生に限定した理由として次のことがあげられる。まず、現状では地域によって福祉行政の実際にはいくらかのへだたりが見られるため、当然それはそれぞれの地域(行政単位)に居住する障害児者の生活にも何らかの状況の差異を生じさせると考えられる。したがって、対象を養護学校１校の卒業生に限定することによってその居住地域を特定し、行政レベルからの彼らの生活実態への影響の変数をある程度統制できると考えられる。２つめの理由として、養護学校在学中の教育効果ないし療育効果による差異の影響をある程度統制することが可能であると考えられる。文部省によって教育指導の基礎となる学習指導要領が作成されているが、実際の教育課程の作成については各養護学校の独自の考えに基づくところが大きいのが実状である。したがって、本格的な職業指導のはじまる以前の義務化課程の中学部の卒業生に対象を特定することによって、在学期間中の教育ないし療育がおよぼす影響についてある程度の統制が可能と考えられる。
２. 調査項目
調査項目は以下の通りであった。
○年齢、性別、所属
○障害：自閉症、精神遅滞、ダウン症に分類した。「自閉症」群に関しては、校医作成のカルテや関係者の記憶により、社会的相互作用の障害、言語的および非言語的コミュニケーション能力の障害、および特定の対象についてのこだわりなどの行動の異常の３つの主兆候の見られた者であり、少なくとも生後36カ月以前にはそれらが見られていた者であった。彼らは全員、現在の診断基準であるDSM-Ⅳの基準に適合していたと考えられる。また、「精神遅滞」群に関しては、DSM-Ⅳの「精神遅滞」の診断基準に適合した者である。
○発達：中学部卒業時点での状況を軽度、中度、重度、最重度に分類した。分類は、「療育手帳」の判定( A , B1 , B2 )によった。すなわち、「軽度」は「B2」判定、「中度」は「B1」判定、「重度」は「A」判定とした。なお、「A」判定のうち、当時の記録から言語的および非言語的コミュニケーション能力を有さず、かつ社会性に著しい困難を示していた者については「最重度」とした。
○コミュニケーション能力：以下の４レベルで調査を行った。
「ことばでのやりとりが不自由なくできる」
「単語により、あるいはことばにより充分でないが可」
「しぐさなどで可」
「できない(まわりの者がようすなどから要求を判断する)」
○「不適応行動」の状況：以下の４レベルで調査を行った。
「過去にも見られなかったし、現在も見られない」
「過去に見られたが、現在は見られない(消失した)」
「現在、見られる」
「現在、特に困っている」
なお、調査の対象とした「不適応行動」は次の12種類の行動であった。
・社会的により重篤度が高いもの
自傷、攻撃行動、破壊行動、反社会的行動
・生活上困難を生じるが、重篤度はより低いと考えられるもの
奇声、パニック、情緒不安定、こだわり、偏食、多動、常同行動、逃避
３. 調査方法
Ｍ養護学校中学部卒業の１期生(1960年度)から36期生(1996年度)までの卒業生のうち、「卒業生保護者会」に入会している者全員(348名)を対象にアンケート用紙を配布(郵送)し、回答を返送で受け取った。アンケート用紙への回答は両親をはじめその療育にもっともかかわりの深い者が記入を行った。なお、本養護学校の「卒業生保護者会」は本養護学校中学部卒業生の保護者の任意の加入による会である。１期卒業生以降の本養護学校中学部卒業生の総数は812名であり、したがって「卒業生保護者会」への加入率は42.9％となっている。
調査期間は、1996年10月30日から同年11月10日であった。
Ⅲ. 結果
アンケート用紙の配布対象者総数は348名であり、回答者数は254名であった。回収率は73.0％であった。
回答者の年齢構成(図１)は、34歳以下の人数の合計が全体の79.5％を占めていた。
次に、回答者の障害別人数を中学部卒業時点での発達の状況ごとに図２に示す。また、「自閉症」群、「精神遅滞」群、「ダウン症」群についてそれらの発達の状況ごとの人数の割合を図３に示す。「自閉症」群において、「重度」と「最重度」の者の占める割合が76.5％にのぼり、他の２群よりも高いことがわかる。ちなみに、「精神遅滞」群は46.0％、「ダウン症」群は54.6％であった。
各障害群において現在それぞれの「不適応行動」の見られる割合を図４に示す。調査を行った12種類の「不適応行動」それぞれについて、現在見られる者のその障害群の人数全体に対して占める割合を障害ごとの「行動出現率」として算出した。その結果、「行動出現率」の平均は「自閉症」群が24.4％、「精神遅滞」群が10.1％、「ダウン症」群が7.3％であった。「自閉症」群においては何らかの「不適応行動」が卒業後においても見られる割合がもっとも高く、平均すると４人にひとりの割合で現在も見られることになる。
次に、各障害群について「不適応行動」とコミュニケーション能力との関係を調べた。その際、「自閉症」群においては「行動出現率」が30％以上の「不適応行動」を対象として取り上げることとした。すなわち、「こだわり(52.9％)」、「情緒不安定(45.6％)」、「奇声(41.2％)」、「自傷(33.8％)」、「パニック(32.4％)」、「常同行動(30.9％)」がこれに該当した。また、他の２群に関しては「行動出現率」の高い方から上位３位までの「不適応行動」を取り上げた。すなわち、「精神遅滞」群では「こだわり(17.8％)」、「情緒不安定(15.8％)」、「自傷(15.8％)」であり、「ダウン症」群では「常同行動(21.2)％」、「こだわり(15.2％)」、「自傷(12.1％)」、「奇声(12.1％)」であった。
まず、「自閉症」群に関して、これらの６種類の「不適応行動」の現在「見られる者」と「見られない者」のコミュニケーション能力との関係を図５、図６、図７に示した。図５はコミュニケーション能力が「ことばで可」の者に関するものである。ここから、ことばを用いて自分の要求や意図を表出あるいは伝達することができると、これらの「不適応行動」が見られない者の方が多いことが示される。また、「こだわり」に関しては、「見られる者」と「見られない者」の占める割合は同じであり、ことばで表出ができると「こだわり」が見られないとは必ずしも言い切れないことが示された。図６はコミュニケーション能力が「身振りなどで可」の者に関するものである。ここから、ことばでできなくとも身振りやしぐさなどで自分の要求や意図を表出あるいは伝達できると、これらの６種類の「不適応行動」のうち、「こだわり」、「情緒不安定」、「奇声」に関しては「見られる者」の方が多いことが示された。一方、「自傷」、「パニック」、「常同行動」に関しては「見られない者」の方が多いことが示された。図７はいずれの方法でもコミュニケーションの手段を持たない者に関するものである。ここからは、「見られる者」の方が「見られない者」よりも多いようすが見られるようである。しかし、このコミュニケーション能力に該当する者の人数が少なく、また「見られる者」と「見られない者」との差も各「不適応行動」で小さいために、何らかの関係をつかむことは困難であると言える。
次に、図８、図９、図10は「精神遅滞」群について各コミュニケーション能力と「不適応行動」との関係を示したものである。図８と図９から、「精神遅滞」群においては、ことばないし身振りやしぐさで自分の要求や意図が表出ないし伝達できるとこれらの「不適応行動」は「見られない者」の方が多いことが示された。また、図10からは、いずれの方法でもコミュニケーションの手段を持たなくても、各「不適応行動」は「見られない者」の方が多いようである。
さらに、図11、図12、図13は「ダウン症」群について各コミュニケーション能力と「不適応行動」との関係を示したものである。
図11と図12から、「ダウン症」群においても、ことばないし身振りやしぐさで自分の要求や意図を表出ないし伝達できると、これらの「不適応行動」は「見られない者」の方が多いことが示された。また、図13からは、いずれの方法でもコミュニケーションの手段を持たない者は、差は小さいものであるがこれらの「不適応行動」が「見られる者」の方が多いようすが見られるようである。しかし、「自閉症」群の場合と同じくこのコミュニケーション能力に該当する者の人数が少なく、また「見られる者」と「見られない者」との差も各「不適応行動」で小さいために、何らかの関係をつかむことは困難であると言える。
次に、調査した12種類の「不適応行動」に関して、「以前に見られたが、現在は見られない(消失した)」と回答した者に関して、障害群ごとに占める人数の割合を図14に示した。「自閉症」群では「多動(26.9%)」、「偏食(20.9%)」、「パニック(19.4%)」、「自傷(14.9%)」、「破壊行動(13.4%)」の順に「消失した」とする者の割合が高かった。「精神遅滞」群では「多動(8.7%)」、「奇声(8.7%)」、「自傷(5.3%)」、「情緒不安定(5.3%)」、「パニック(4.7%)」の順で、「ダウン症」群では「パニック(6.1%)」、「偏食(6.1%)」、「破壊行動(3.0%)」、「自傷(3.0%)」、「常同行動(3.0%)」の順で「消失した」と回答した者の占める割合が高かった。
また、それらの消失した「不適応行動」について「消失した」と回答した者のコミュニケーション能力を「自閉症」群については図15に、「精神遅滞」群については図16に示した。
その結果、「自閉症」群については、「自傷」を除いていずれの「不適応行動」に関しても回答者はすべてことばないし身振りなどでのコミュニケーション能力を有していた。「精神遅滞」群については、言語的あるいは非言語的コミュニケーション能力を有さない場合にも「消失した」と回答した者もあった。
Ⅳ. 考察
「自閉症」群では、中学部卒業時点での発達の程度が重度および最重度であった者の占める割合が76.5％であり、「精神遅滞」群の46.0％、「ダウン症」群の54.6％にくらべて高くなっていた。また、調査した12種類の「不適応行動」の現在の「行動出現率」の平均も「自閉症」群では24.4％であり、「精神遅滞」群の10.1％、「ダウン症」群の7.3％とくらべると高くなっていた。ここから、アンケート回答者のうち「自閉症」群については、「精神遅滞」群および「ダウン症」群よりも中学部卒業時点での発達の程度がより重度であり、かつ現在でも「不適応行動」の出現がそれら２つの障害群よりも２倍以上の割合で見られることが示唆された。
さまざまな「問題行動」への対処の方法として、「機能的等価性」による反応般化によって当該「問題行動」の出現を減少させていく取り組み(Carr,1988)がなされている。そこで、以下に上記の「自閉症」群に関して現在のコミュニケーション能力(おもに自分の要求や意図の表出ないし伝達の能力)と「不適応行動」の出現の関係について検討を行う。対象としての「不適応行動」は「行動出現率」が30％を越えた「こだわり」、「情緒不安定」、「奇声」、「自傷」、「パニック」、および「常同行動」である。また、比較群としての「精神遅滞」群では「こだわり」、「情緒不安定」、「自傷」を「ダウン症」群では「常同行動」、「こだわり」、「自傷」、「奇声」を取り上げた(これらの障害群においては「行動出現率」が上位３位までのものである)。
まず、単語あるいはことばによってある程度自分の要求や意図が表出ないし伝達できる者については、「自閉症」群、「精神遅滞」群、「ダウン症」群のいずれにおいても「不適応行動」が見られない場合の方が多かった。これは、言語的なコミュニケーションシステムを獲得することは社会的スキルを高め、集団生活にも適応することがよりたやすいことを示している。また、単語ないしことばでのコミュニケーション能力を有している自閉症児者は「こだわり」を見せる場合と見せない場合がともに同じ程度あることが示唆された。「こだわり」は「自閉症」に特徴的な障害として言語的コミュニケーション能力を獲得していてもなおその30％強において見られることが示唆されたと言える。
次に、ことばや身振りをはじめその他の何らかの方法によっても自分の要求や意図を表出することができず、常にまわりの者が状況を考慮して判断していく必要のある者については、「自閉症」群および「ダウン症」群において「不適応行動」の見られる場合がわずかであるが多かった。これは、これらの障害群においては要求や意図の表出手段を有しない場合には「不適応行動」という形でそれらを表現しやすいことを示唆している。しかし、「精神遅滞」群では、自分の要求や意図を表出できなくても、これらの「不適応行動」を見せずに状況に適応している者が多いと考えられる。
最後に、ことばや単語によっては自分の要求や意図を表出ないし伝達できなくても、身振りやしぐさでなら可能である者の場合について考察する。アンケート調査の結果からは、「精神遅滞」群と「ダウン症」群については「不適応行動」の見られない場合の方が多かった。これは何らかのコミュニケーションシステムを獲得していると集団生活への適応の可能性が大きくなることを示している。一方、「自閉症」群では「こだわり」、「情緒不安定」、「奇声」に関してはこのようなコミュニケーションシステムを獲得している者では見られる場合が多いことが示唆された。
一般に、「不適応行動」の基盤に何らかのコミュニケーション機能を想定するなら、自分の要求や意図を何らかの方法で表出ないし伝達できる場合には「不適応行動」が見られないようになると考えられる。本アンケート調査においても、「自閉症」群、「精神遅滞」群、「ダウン症」群において、ことばや単語で自分の要求や意図が表出ないし伝達できる者についてはこのような傾向が確認できた。また、ことばでなくとも身振りやしぐさでなら自分の要求や意図を表出ないし伝達できるならば、「精神遅滞」群と「ダウン症」群においてはこの傾向が確認できた。一方、「自閉症」群においては、身振りやしぐさでの表出ないし伝達能力を持つ者に関して「不適応行動」の見られることが多くなる場合が示唆された。
この理由として次のように考えることができる。一般に、自閉症児はある事物を他の物で代置させたり(「脱文脈化」)、ふり遊びの焦点が自分自身から自分以外の者や人形などに移ったり(「脱中心化」)、また断片的であった行為を相互に有機的に関連づけていき、体系化させた遊びへと構成していく(「統合化」)ことが困難(Cicchetti et al.,1994)なことがあげられる。このことは、自分の要求や意図の伝達の方法や形態を他のよく似た場面や状況に応用して用いることが困難であることを意味している。したがって、自閉症児のコミュニケーション指導においては、認知発達課題による自由自在な言語システムの獲得に向けた取り組みから、特定の方法やモードによる確実な伝達システムの獲得への取り組みへと転換が求められる(Lord & O'Neil,1983;清水,1993)ようになる。
本アンケート調査における「自閉症」群についても、表出ないし伝達の方法としての身振りないししぐさが、母親など特定の者のみが理解可能な極めて特殊な形態をとっている場合、あるいはそのような方法が特定の場面や条件においてのみ用いられるものである場合が考えられる。その結果、母親以外の者にとっては、あるいは特定の条件以外の場合にはその身振りないししぐさの意味が理解されずに「不適応行動」として表出されてくることが考えられる。一方、「精神遅滞」群と「ダウン症」群においては、ある表出ないし伝達の方法を他の似た場面にも応用して用いることができたり、身振りやしぐさでの方法以外にも文脈から何らかの手がかりを利用してコミュニケーションの目的が達成可能となっている場合が多いと考えられる。
さらに、本アンケート調査の結果によると、「自閉症」群において身振りないししぐさでなら要求や意図を表出ないし伝達できる場合、「こだわり」、「情緒不安定」、「奇声」については「見られない」場合よりも「見られる」場合の方が多かった。自分の要求や意図が適切に相手に伝わらない場合、かつ、その際の伝達しようとする気持ちが強い場合には、「奇声」として何らかの音声の表出が伴うことが考えられるであろう。また、そのような状況は、情緒の不安定に至らしめることも考えられる。さらに、要求や意図が伝わらない場合には、新たな選択肢を獲得するのではなくて、慣れ親しんだ事物や活動に自分をゆだねる事態も生じうるであろう。この場合には、「こだわり」としての行動が見られることになる。「自傷」や「パニック」に至らないまでも、このような行動がたやすく見られる可能性は充分に考えられる。
このような「自閉症」群に関するアンケート調査の結果から、青年期の「不適応行動」に対応するためには、次のような教育的な取り組みの必要性が考えられる。
ひとつめは、ことばによるコミュニケーションのスキルを獲得させることである。家庭生活や学校生活などの日常生活の場において、単語レベル、あるいは簡単な文レベルでの理解および表出のスキルを獲得することが目指される。何らかの言語的コミュニケーションスキルを獲得していると、他者の意図の理解や自分の意図の表出の可能性が拡大されることになるからである。あるいは、身振りなどの非言語的なものの獲得が指導目標となることも考えられる。
第２は、非言語的なコミュニケーションシステムの場合は、それらについてまわりのできるだけ多くの者が共通理解を図ることが必要である。なぜなら、それらの非言語的コミュニケーションシステムは特異な形を取ることが多いためである。つまり、Lordら(1983)や清水(1993)の言うように、「言語システムの獲得」から、加齢とともに、「特定の方法で特定の相手に伝達可能なシステムの獲得」へとコミュニケーションスキルの指導の取り組みを移行させていくことが大切である。一方、「精神遅滞」群や「ダウン症」群においては、言語的ならびに非言語的コミュニケーションスキルのいずれもが青年期の「不適応行動」への対応に重要な役割を果たすと言える。
第３に、加齢による「不適応行動」の減弱がある程度予測可能なことを考慮することである。特に中学部までの生活年齢において、指導の焦点を特定の「不適応行動」の減弱に置く場合、その指導がそれ以外の領域に対してもたらす影響について充分に検討を行う必要があるだろう。なぜなら、特定の「不適応行動」の減弱に向けた指導によって、生活面において二次的にその他の「不適応行動」が発現してくる可能性も考えられるからである。具体的に言えば、「自閉症」群においては、「多動」、「偏食」、「パニック」については加齢とともに減弱する可能性がその他の「不適応行動」にくらべて高いと言える。また、本調査結果からは、それらの「不適応行動」の消失した「自閉症」群では、ことばないし身振りなどでのコミュニケーション能力を有している場合がほとんどであることが示唆された。
【文献】
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