４月３０日（日）
『教師ひとりひとりの自主性・自律性』
先日、テレビで「インターネットが企業をかえる」という特集番組を見た。インターネットをはじめとしたIT革命が社会を変えつつあることは確かである。この変革を印刷術の発明、あるいは自動車の発明とそれによるその後の社会的な変革に相当するとする見方もある。このような社会的な変化の中で、企業はそれを敏感に感じ取って、自らの経営戦略を方向付けていくことが生き残りの必須の条件となるというようなものであった。
その数日あとのある新聞朝刊の社説に、オリンピック代表選手選考についての記事が載っていた。選考されるか否かは、選手個人の力の客観的な評価によるのではなく、選考する組織の論理によっているのではないか、つまり個人の主張など個性がありすぎる選手は組織に従順でない限り、組織につぶされてしまっているのではないかというような内容であった。
ここに、二つの生き方が見て取れる。自ら生き残るために、自らの姿を見直し、自己変革を自ら追及する生き方。そして一方では、組織の論理をまかり通らせて、自らにまわりを合わせようとする。この違いはいったいどこから出てくるのだろうか。
ところで、学校という組織はどうなのだろうか。個性を重視する教育が叫ばれて久しい。児童生徒ひとりひとりの個性を重視するためには、学校の個性、教師の個性が尊重されることが前提であろう。個性ある学校、そして教師の個性豊かな取り組みが重視されてはじめて、児童生徒の個性も重視されるのであろう。それでは、個性ある学校、教師の個性豊かな教育の実践はどうすれば可能なのであろうか。それは、教師ひとりひとりが学校という組織の担い手として、自由な発想を出せることがまず大切である。何かの活動を計画する場合、昨年度こうだったから、今年もこれでよいと言うことは教育の世界では通用しないだろう。子どもたちは昨年と同じ子どもたちであるはずがないのである。それこそ異なる個性をもっている。当然取り組みのねらいや内容も毎年検討されなければならない。その場合に重要となるのは、計画する取り組みの目標やねらい、内容、取り組み方について、教師が自由な発想に基づき、客観的な視点から再考できるかどうかである。そして、そのような教師の良心的な取り組みやかかわりは、自分がその一員である組織（つまり、学校）をどの程度、どの範囲まで対象化し、客体化して眺めてみることができるかどうかによって生きてくる。そうすることにより、毎年の取り組みはより子どもの実態に応じた、子ども中心のものへと向上されていく。そして、自分の所属する組織を客体化し、客観的な視線で眺めるなら、組織の向かうべき方向性やそこでの自分の役割、そして組織や自分の存在の内容まで評価が可能となるだろう。そうすることにより、組織自体の自己向上の力、あるいは自己変革力が高まることになる。そこには当然のこととして、教師ひとりひとりが自由な発想を出せる状況が作られていなければならないのである。このような取り組みは、上からの要請による変革ではなく（この場合、どうしても義務感といったようなものが生じてしまう）、自分たちからの組織のなかからの変革、あるいはそれを進める原動力となる。結果として、学校の自主性、自律性が確立されることになる。
ひとりひとりの教師が、あるいは学校としての組織がそのような客観的な評価を行う際に重要なものとして、組織の存在する社会の動きや変化、変動のようすについてのさまざまな情報がある。組織が社会とは隔離された形で、自分の体制内だけで変化を企てるなら、その場合は往々にして自己満足的な独り善がりな組織へと姿を変えかねない。そこにあるのは組織としてのおごりである。かつての高度経済成長前までは学校は地域のまさに文化の中心であった。学校に行けば、ピアノがあり、知識欲を満たす本が多くあった。また、教養豊かな先生と呼ばれる人たちがおり、栄養豊かなさまざまなメニューの給食が提供された。しかし、高度経済成長以後、社会の変化に学校は果たして適応できたのであろうか。今や、家庭にはテレビゲームや自分専用テレビ、パソコン、そして給食を質、量ともにこえる食事がある。ある知識人は、もはや学校へ行くことを「下校（学校へ下る）」とも呼んでいる。学校内で騒がれるさまざまな精神病理的な現象も、学校が社会的な変動の波に大きく乗り遅れたという状況に原因の一つがあるのではないだろうか。学校というところは、ややもすると自己完結的な幻想に支配されかねない、あるいはそれに満足して、外の世界とは違った独特の空気をそのなかに作りかねないのではないだろうか。そのような状況を作り出すのは、組織を構成する一員である教職員であることに違いないのである。
我々は、自分達の生きる、あるいは自分達が職業としての活動を行う学校という世界に、外に向かってアンテナをさまざまな方向に向け張り巡らさなければならない。情報社会において、そして変動のスピードが一段と速くなったこの時代において、学校だけが以前のままであるということは不可能である。そう留まろうとするなら、そこでの軋轢に耐えかね、さまざまな学校精神病理的な現象が生じてくるのではないだろうか。そして、学校という組織だけでなく、教育行政側においても同じことが言える。ノーマライゼイションや個性の重視、豊かな人間性など、すばらしい理念が掲げられて教育実践は行われようとしている。しかし、理念だけが先行する危険性を多くはらんでいることも確かである。我々ひとりひとりが多くの情報を収拾するとともに、それらを整理し、そこから、先の理念を追求すべく実践を行うための知恵を身に付けていかなければならない。情報を知識にし、そして知恵にしていくこと、そして自分なりの理念を持ち（多くはひとりひとりの個性としての側面も持つのだろう）実践していくこと、言い換えれば、教師ひとりひとりの自主性と自律性が大きく求められているのである。ついでに付け加えておくなら、１９９８年９月の中教審答申（「今後の地方教育行政のあり方について」）においても、学校の自主性、自律性と教育実践（の成果）に関する責任について記されている。上に述べたようなこととも関連して、いわゆる「アカウンタビリティ」の考え方が今後大きく広がってくることは確実であろう。